テレビは終わる？いずれの目論見も逆効果…“テレビだから”の強みを見直せ！
はじめに
「ディレクター目線blog」の管理人、みっきーです。
先週の朝ドラの感想で “「テレビ好きが “テレビはオワコンか？” を真面目に考えてみた（仮題）」の投稿を絶賛準備中” とお知らせした…
本家ブログの 3,200万アクセス達成目前の感謝を込めて、「ドラマ大好きおじさんの胸熱企画」をお届けします！
今日の投稿は、いつも以上に長文です（汗）
※あくまでも個人的な見解です。
「テレビは終わる？」の答え
結論から申しますと「テレビは終わる？」の答えは…
「数年後には終わってるかも…」です（おいおい、テンション下がるなぁ…）
では「テレビは終わる？」を考える前に、一括りになっている【テレビ】という概念を細かく仕分けして、考えてみたいと思います。
【テレビ】と言っても、いろいろな意味や解釈があると思います。
大きく分けると下記の4つでしょうか。
《1》映像を電波に変換する仕組み＝テレビジョン
《2》電波を受信し映像を表示する画面付きの受像機＝TV
《3》コミュニケーション媒体や情報ツールとしての産業＝テレビ業界
《4》放送される番組自体＝テレビ番組
そして、「《1》映像を電波に変換する仕組み＝テレビジョン」は科学技術なので今回は無視します。
ということで、今回で注目するのは…
●《2》電波受像機としてのテレビ
●《3》テレビ業界
●《4》テレビ番組
… の3つになります。
「《2》電波受像機としてのテレビ」は確実に減少傾向…
まず、「《2》電波受像機としてのテレビ」について。
これは、下記のサイトを読んでくだされば一目瞭然です。
なぜテレビを持たないのか？part1～「データが語る放送のはなし」 [3] | 民放online
要約しますと…
●世帯普及率は14年頃から、保有台数は06年頃から減少傾向
●日本全体の 93％の世帯に、1台以上はある（2022年3月統計）
●単身世帯の 87％は、1台はある（2022年3月統計）
●29歳以下の男性単身世帯では、およそ 4人に1人持っていない（2022年3月統計）
●29歳以下の女性単身世帯では、およそ 5人に1人持っていない（2022年3月統計）
上記の統計から分かるのは、「《2》電波受像機としてのテレビ」の存在が、若い人の単身世帯では薄まっている（オワコン化してきている）ことです。と思います。
※オワコンとは、以前は栄えていたのに多くの人に飽きられて、現在は見捨てられたような状態のこと。
また、最近ニュースなどでも言われることですが、単身世帯に限らず「《2》電波受像機としてのテレビ」で DVDなどのディスク盤コンテンツは当然のこと、ネット動画を見たり、ゲームをやったりと、放送番組を見ること以外に使用されているケースが多いことから…
電波受像機としてのテレビは映像モニター化している（オワコン化してきている）ともいえると思います。
2020年度からテレビ業界が採用した「個人視聴率」を考える
では、「《3》コミュニケーション媒体や情報ツールとしての産業＝テレビ業界」と「《4》放送される番組自体＝テレビ番組」はどうでしょうか？
ややこしくなるので、「テレビ業界」と「テレビ番組」に分けます。
※逆に分かりにくくなりそうな時は「テレビ」と表記します。
まず正しく知っておきたいのが「テレビ業界」が、2020年から世帯視聴率の代替えとして採用した「個人視聴率（コア視聴率、コア層視聴率ともいう）についてです。
「個人視聴率」とは、調査対象の家族（4歳以上）の中で、何人がその番組を視聴していたかを示す推定値であることを頭に入れておいてください。
なぜ「個人視聴率」を測定するのかを簡単に述べますと…
番組を見ている人の “年齢や性別が分かる” ので、広告主（スポンサー）が “効率よくターゲットを絞って” 番組内に “最適なコマーシャルを流せる” からです。
これは、「『今度の新商品を売りたい』からコマーシャルを見せるための番組を作りたい」と思う広告主が、買ってほしい購買層が積極的に見てくれそうな番組を作ることと同じ意味ですよね。
だったら、「効率よくコマーシャルCMが流れるなら、自分に無関係なコマーシャルを見なくて済むからいいじゃん？」と思うでしょう。
テレビ局が広告主の顔色をうかがって番組作りをする傾向…
確かにそうなんですが、問題はここからです。
「世帯視聴率」より「個人視聴率」が優先されて番組企画をするようになったために、テレビ局（制作現場）が広告主の顔色をうかがって番組作りをするのが顕著になったのです。
例えば、新ドラマのプロデューサーが「折角トレンディドラマで大人気だったベテラン人気俳優さんが出てくれるなら、若手人気俳優さんとタッグを組んでもらって、4,50代の男女も楽しめるドラマを作りたい」と思ったとします…
でも広告主から「次期のドラマは20代と30代の女性をターゲットに作ってほしい！」と要求されそう… と分かれば、企画書を出す段階で広告主の顔色をうかがって「若い人たちにウケるように若手俳優さんの出番を増やして、ベテラン俳優さんの出番は減らすしかないかぁ」みたいな。
ほら、ドラマ好きの読者様なら「あぁ、あのドラマのあのベテラン俳優さんがそうだったかも？」と思い浮かんだのでは？
おっと、念のためですが。
●ドラマ『ファーストペンギン！』（日テレ/2022秋）
●ドラマ『トラベルナース』（テレ朝/2022秋）
●ドラマ『PICU 小児集中治療室』（フジ/2022秋）
●ドラマ『ユニコーンに乗って』（TBS/2022夏）
… のことではありません…（笑）
"13歳～49歳の女性"にウケる番組ばかりを作り続けた結果…
まあ、これだけでもうっすら問題があるように感じるかもしれませんが、根っこは深いです。
昨今、世間を賑わせている「個人視聴率」は、正確には「コアターゲット視聴率」といい、「コア層」と呼ばれる “13歳～49歳の男女” の個人視聴率を指標にするやり方です。
そして、ここからが核心です。
現在のドラマを含めた “すべてのテレビ番組” は、「コア層」のうちの「13歳～49歳の女性」を＜世間のモノ全般の主だった購買層＞と決めて、その “一部の層だけの視聴率” を上げようとする番組作りになっているのです。
その結果、どうなったのか？
世帯も個人も視聴率は両方ともガクッと下がりました。
世帯も個人も視聴率がガクッと下がって理由を掘り下げると
詳しくは、下記のYahoo!ニュースが分かりやすいです。
急な失速…主要テレビ局の複数年にわたる視聴率推移(2022年11月公開版)（不破雷蔵） - 個人 - Yahoo!ニュース
概略を申し上げますと…
まず「HUT」の推移を見てみましょう。
「HUT」とは「テレビをつけている世帯」のことで、単純にテレビ受像機でリアルタイム視聴している世帯数だけを数えた数字です。
時間帯は「ゴールデンタイム」を限定して見てみます。
1997年度下期では「HUT」は「71.2％」あったのが、2013年度下期には「64.9％」にまで下がっています。
これがいわゆる「若者のテレビ離れ」が話題になった頃です。
その後も「HUT」は2019年度上期まで「60％」を切るまで下がり続けますが、コロナ禍の巣ごもり需要で2020年度上期は一時的に「62.8％」まで回復します。
がしかし、その頃から「個人視聴率＝コア視聴率重視の番組制作」が始まり、約15年かけて「約6%」下がったのに対して、2020年からのたった2年間で「52％」まで一気に「約10％」下げています。
ざっと「1997年度下期→2013年度下期」の「12.5倍」の速度でこの2年間、リアルタイムでテレビをつけている世帯が減ったことになります。
この数字が何を意味するのか分かりますか？
超簡単にまとめます。
直近2年間で、若い女性向けの番組が増えたために、今までテレビをよく見ていて「HUT」を底辺で押し上げていた “中高年を含めた高齢者層” までもがテレビを見なくなった… わけです。
老若男女に見られている朝ドラの世帯視聴率も、2年で下落
例えば、下記のネットニュースによりますと。
「視聴率史上最低」は朝ドラだけではない（境治） - 個人 - Yahoo!ニュース
『サザエさん』のような家族全員が視聴者になる番組も、『サンデーモーニング』や『ポツンと一軒家』のような日本各地津々浦々の高齢層が視聴者で安定していた番組まで、視聴率は下がっています。
当然ですが、NHKの朝の連続テレビ小説‘朝ドラ’だって、最近では朝ドラ『ちむどんどん』（NHK/2022年度前期）の朝ドラ史上最低平均視聴率が大きな話題になりましたが、実は期間平均世帯視聴率は下記のようになっています。
●『なつぞら』（NHK/2019年度前期）21.0％
●『スカーレット』（NHK/2019年度前期）19.4％
●『エール』（NHK/2020年度前期）20.1％
●『おちょやん』（NHK/2020年度後期）17.4％
●『おかえりモネ』（NHK/2021年度前期）16.3％
●『カムカムエヴリバディ』（NHK/2021年度後期）17.1％
●『ちむどんどん』（NHK/2022年度前期）15.8％
因みに『あまちゃん』（NHK/2013年度前期）から2020年前期の『エール』まで16作品ありますが、20%未満は『まれ』（2015年度前期）の19.4％と『スカーレット』だけ。
如何に2020年度後期から世帯視聴率が下がっているかはお分かりいただけるはずです。
更に元からあった “若者のテレビ離れ” で、（一部のドラマは別ですが）そもそもコア層もテレビは見なくなっているわけですから、当然「HUT」は下がるわけです。
TVerやネット配信もリアタイ視聴率を下げる大きな要因に…
もう一つ「HUT」の視聴率が下がっている要因が「TVer」や「各局のネット無料配信」だと考えます。
このネット視聴を考える前に知っておいてほしいこと、考えておく必要があることがあります。
それが「テレビ局の収入について」です。
まず、「コア視聴率」の採用前後でテレビ局の収入の変化を見ます。
キー局決算に見る放送業界｢史上最悪の危機｣ | テレビ | 東洋経済オンライン
民放全部を掲載しなくても現状把握はできるので主要3局だけ計算すると。
日テレで約90億円、TBSで「11億円」。フジテレビに至っては「115億円」の減収)になっています。
はい、記載のないテレビ朝日もテレビ東京も下げており、5社の平均は「-6.2％」で、5社の平均減額は「3か月で約54億円」になります。
TVerなどの「ネット広告」の単価は非常に安い
さあ、ここから本題というか本質に迫ります。
「でも、フジテレビを始め民放各局は、TVerや自社のネット配信が好調なんですよね？」
「フジはドラマ『silent』の累計見逃し配信がフジテレビ歴代最高を記録しましたよ？」
はい、確かに好調です。
ただそれは、世間一般の話題性のお話ですよ。
問題は、ネット配信が好調だとテレビ局はどれだけ儲かるの？ そこです。
では、今度は下記の記事を読んでみてください。
私も少しだけ抜粋して書きますよ。
CM収入・視聴率減少、TVerなど配信広告収入増加 民放キー局第1四半期決算 | マイナビニュース
一方、今年度からTVerなど無料配信の広告収入を公表する局が出てきた。日テレの「デジタル広告」は9.9億円(22.4％増)、フジの「配信広告」9.9億円(165.2％増)、TBSの「無料配信収入」は金額非公表だが53.0％増だった。
はい、確かにネット配信の広告費はありますが、金額を見ると偶然にも日テレもフジも「9.9億円」しかないのです。
思い出してください、5社の平均減額は「3か月で約54億円」なんですよ。
結局、現状に限ればどんなにネット配信を見る人が増えたところで、数十億円の減収に対して 9.9億円ですから大したことはないわけです。
ネット広告では「テレビだから」の恩恵が受けられない！
では、なぜネット配信を見る人が増えても目に見えるような広告収入の増加がないのか？
それは「テレビだから」です。
ドラマや歌番組やバラエティに限らず、作品の制作費は広告主（CMスポンサー）が出します。
どうやってテレビ局の収入になるのかの説明は省略しますが、そういうことです。
で、広告主は「買ってほしい新製品や新商品の広告」を「買う可能性が高い人に見せたい」と思いますよね。
下記のような “広告が多め” の傾向って思い当たりませんか？
●恋愛ドラマ…化粧品、ファッション、消費者金融、転職
●ホームドラマ…乳製品、家電、ビール、住宅
●医療ドラマ…日用雑貨、医薬品、健康食品、通信講座
●刑事ドラマ…自動車、携帯電話、宝くじ、引越
●アイドル出演ドラマ…消費財ブランド（P＆Gなど）、小型＆軽自動車、人材派遣、乳製品、清涼飲料
…なのは、既に肌感覚でお分かりの通りです。
でも、TVerなどのネット配信は、まだそれができません。
ランダムに見ている人に広告を流すだけです。
テレビは1台を家族で見る機会が多いが、ネット配信は…
更に、「テレビ」は1台を家族で見る機会が多いので、1つの広告を数名が見る可能性があります。
でも、ネット配信は基本的にスマホやパソコン1台につき1人で見るので、「テレビ」のようにはいきません。
また、「テレビ」でリアルタイム視聴をしてもらえば、CMを飛ばせないので “1つの広告を数名が見る可能性” が更に増えるわけです。
あなたが広告主なら、どのメディアに広告を出稿しますか？
ではここで、あなたが広告主になったと仮定してみてください。
同じ広告を出稿する（広告費を支出する）なら、下記の3つのどれにしますか？
●《1》複数の人が見る可能性が高くて、CMが飛ばせない「テレビ」のリアルタイム放送の番組への出稿
●《2》TVerなどスマホやパソコンで1人で見るネット配信への無差別投下的な出稿
●《3》視聴者の好みに合わせて広告を出せるYouTubeへの出稿
答えは簡単ですよね、普通は《1》か《3》です。
ですから、そもそも「テレビ広告」で成り立っている「テレビ番組」というビジネスモデルは、当然ですが「テレビ業界だから」成立するのです。
逆に、ネット配信では難しいということです。
まあ、ITが進んでTVer画面の各視聴者へ最適化された広告が出せるようになったところで、「複数の人が同時に見る可能性が高くなる」は解決しません。
それこそ、「受像機＝TV」がすべて「インターネットにつながったモニター」、例えば今年話題になった驚安の殿堂ドン・キホーテの「チューナーレス・テレビ」になって、『ひかりTV』のようにテレビ放送はすべてネット経由で見ることが前提になったら…
「大画面のチューナーレス・テレビ」の前に家族みんなが集まってテレビ番組を見る可能性は高まりますが、そんな時代になったら、そもそも「お茶の間の真ん中にテレビが鎮座する家庭」が日本にどれだけ残っているか？（苦笑）
そう簡単にネット配信をやめられない"大人の事情"がある
こうなりますと「テレビが生き残るには、ネット配信をやめてリアタイ視聴に戻せ！」となりそうですが。
ネット配信には違法アップロード対策の一面もありますし、「世間の評判を知ったから見てみよう」という後追いの視聴者を増やす効果もありますから、単純にやめるわけにもいきません。
その1：ネット配信の広告費を高くする方法を考える
ということで、テレビ大好きな私としては、三つの策を考えてみました。
一つ目は、TVerなどのネット配信の広告収益が、テレビ放送自体の収益を超えるように、YouTubeのようにジャンルや内容を細分化して視聴者にドンピシャの広告配信ができるようにするのが賢明かもしれません。
ただ、それをやっちゃうとニュースや緊急性の高い番組以外は、ほぼリアルタイムで放送する必要がなくなり、お茶の間のテレビは益々「放送 VS ネット VS ゲームなど」になって、負け組みになりそうな気はします。
その2：番組作りを中高年向けにする
もう一つは、若い人たちの “テレビ離れ” は止まりませんから、むしろ「コア視聴率重視の番組制作」を見直して、“まだテレビ番組を楽しみにしている中高年層”、例えばお金も時間も自由になってくる40歳代や50歳代を視野に入れるとかしたら、どうかなと。
だって、むしろ65歳以上の高齢者の “テレビ離れ” のほうが「コア視聴率重視の番組制作」によって、既に「若者向けの番組ばかりだから見ない」と加速しているので、「テレビ業界、テレビ番組の古き良き時代を知る中年世代」にターゲットを絞ったらどうでしょう…
まあ、それはそれで「古臭い番組なんて見てられるか！」と、若い人たちの “テレビ離れ” が更に急加速してしまうとは思いますが（苦笑）
その3：日本のドラマに本腰を入れて面白いドラマを作る
そして三つ目が、もっと “テレビドラマ” に本腰を入れて作る… です。
主要民放以外でも、WOWWOWやNetflixやAmazonプライムでも “ドラマ” は作っていますが、正直アタリハズレが大きいし、何より基本的に有料です。
また、YouTubeでも “ドラマ” は作っていません。
某お隣の国のドラマは別にして、日本のドラマの質をもう一度見直して、本気で面白いドラマを作って地上波で放送すれば、見てくれる人はいると思うのです。
だから、まだベテランのスタッフや俳優さんがいる今こそ、若いスタッフやキャストと共にテレビドラマを盛り上げてほしいなと思います。
まあ、様々な大人の事情があるので、そう簡単に日本のドラマの復権が叶うとは思いませんが、やらないと始まらないのですぐにでも始めてほしいです。
実は、テレビ局は大手広告代理店のために番組を作ってる？
なお、番組制作を「コンテンツ・ビジネス」と考えますと…
実は、テレビ局は「テレビ番組は視聴者のために作っている」というより、「スポンサーを束ねている大手広告代理店のために作っている」です。
だって、広告代理店がスポンサーを連れて来てくれるわけですから。
で、実は「視聴者と商品宣伝」と「スタッフとキャストと番組内容」と「テレビ局とスポンサー」の “関連付け作業” を全部ひっくるめて面倒を見ているのが大手代理店なのです。
要するに、番組内容は視聴者とテレビ局と広告主の関係だけで決まっておらず、本当は大手広告代理店が牛耳っているというわけです。
このことは、「東京五輪・パラリンピック2020」で大手広告代理店「電通」の不正事件の金額を見れば分かるとおりです。
でも、今回のテーマとしては話の規模が大きくなりすぎるので省略しました。
機会があったら、書いてみようと思います。
あとがき
やはり、「コア視聴率の導入」と「ネット配信」をやったのが最大の痛手ですね。
そこへ、元からの「テレビ離れ」と「娯楽の多様化」があるので、ホントいつオワコンになっても（なってる？）おかしくない)です。
ですから、当ブログとしては引き続き「地上波のドラマ」を中心に応援していきます！
読者の皆様も、一緒に応援しませんか？
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